【妊活】福利厚生で“妊活”サポート…33歳の女性社員「ちゃんと考えていいんだ」前向きに　看護師への相談、セミナー参加が無料に

8日の「国際女性デー」に合わせ、女性の体と健康を考えます。今回は、企業の福利厚生でサポートする動きが広がる「妊活」です。看護師に無料相談できる会社に勤める、30代の女性に取材しました。会社側のメッセージに、仕事への意欲も高まったといいます。
■看護師へ相談「3980円」が無料に
都内に住む、30代の浜口みささん（仮名・33）、宗明さん（仮名・31）夫妻。3年前に結婚し、2021年5月から「妊活」を始めました。

宗明さん
「年齢的にも（妻が）もう33なんで、そろそろ考えないと」

みささん
「ちゃんと情報を取らないと、（妊娠が）できないのかもと思い始めたタイミングだったので」

最近は、あるサービスを通じて専門の看護師などからアドバイスを受けていました。「『体温が急にくって上がる瞬間があって、その前後ぐらいでよく排卵する』と言われました」とみささんは話します。

この相談サービスは、みささんが勤める会社「GAテクノロジーズ」の福利厚生の1つです。個人で利用する場合、毎月3980円の料金がかかりますが、会社が費用を負担し、社員は無料になります。2021年11月に導入後、約30人が利用しています。

GAテクノロジーズ労務担当
「女性社員から、たまたま妊活の相談をいただきました。これから結婚して子どもを産むっていうような段階の社員に対する福利厚生制度が、意外にそんなになかったので。会社としてもケアできる部分で、人材流出などを防げたらいいかなと」

■セミナー参加も「無料」…社員の声
不妊治療などに関するセミナーの様子を取材しました。講師が「今回は人工授精、体外受精も保険適用になると発表がありました」と伝え、社員らが真剣な表情で聞いていました。これも福利厚生の１つで、参加費は無料。妊活をしていない社員の姿もありました。

参加した社員からは「妊活の問題であったりとか、女性のメカニズムというところが、全然理解が足りていなかったと感じました」「チームメンバーとか同じ部署内で悩んでいる方がいるのかもしれないなって気づきました」という声が聞かれました。
■他の企業でも…「妊活」サポート
こうした動きは、他の企業でも広がっています。

ヤフージャパンは、性別や既婚・未婚にかかわらず、不妊治療のために最長1年間の休職が可能です。

メルカリは、配偶者やパートナーも対象に、卵子凍結費用を1子につき上限200万円まで補助する制度を試験導入しています。
■みささん、「今頑張りたい」と意欲
妊活を始めて10か月の浜口さん夫妻。みささんは、「（看護師から）『１年間不妊だったら（子どもが）できにくい体質だと理解した方が良い』と言われました」と話しました。

アドバイスを受けて、みささんは2月、産婦人科を受診しました。血液検査の結果、問題は見つかりませんでした。

みささん
「会社が提示してくれるので、『（妊活を）ちゃんと考えていいんだよ』っていうことを言ってくれてるのと同じですし。たとえ子どもができて仕事を離れなきゃいけなくなったとしても、ちゃんと復帰できるように今頑張りたい」

■「結婚」「妊娠」…スポーツ界では
岩本乃蒼アナウンサー
「みささんの勤める会社が導入した福利厚生は、妊活だけではなく、生理の悩みやメンタルヘルスなどについてもケアをしてくれるといいます」

有働由美子キャスター
「妊活について、会社全体からすれば『すごく少数』と考えるのではなく、きちんとシステムにして会社全体で向き合ってくれる。一人一人を大事にしてくれそうで、『次就職する時はこういう会社にしよう』と思いそうです。スポーツの現場ではどうですか？」

元競泳選手の伊藤華英さん（北京・ロンドン五輪出場）
「私が現役の時は結婚・妊娠したら競技は終わり、結婚・妊娠というのは競技が終わってから、という暗黙の了解がありました。もちろん妊活サポートもなかったですし、知識もありませんでした。そこは今も、現状は変わっていないかなという印象です」

有働キャスター
「確かに、出産した後も選手として活躍してますよ、という方は海外と比べると日本は少ないなと感じます」

伊藤さん
「そうですね。生理の知識もまだまだ浅いところもあります。トップ選手になると、生理の情報なども入ってきますが、生理の量が多いと妊娠しづらくなるなど、基本的なことを若い人に知ってもらいたいという活動もしています」

「コンディションづくりでは、栄養・睡眠と同じくらい、選手であれば練習ですが、それと同じくらい生理のコンディションを整えるのはとても大事なことだと、だいぶ浸透してきました。ただ一番大事なのは　自分の体をしっかり知って理解することだと思います」

有働キャスター
「知る機会をたくさん作っていきたいですね」
（3月3日『news zero』より）

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